柑橘および野菜摂取量による循環器疾患予防効果の比較 - 機能性食品素材 - アークレイ - アークレイ

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柑橘および野菜摂取量による循環器疾患予防効果の比較

今回は、厚生労働省研究班による多目的コホート研究(JPHC Study)のうち、柑橘類の摂取に関する知見についてさらに詳細に解説します。

調査対象

JPHC Studyでは、平成7年(1995年)と平成10年(1998年)において、国内9保健所管内に在住であった45~74才の男女約8万人を対象にし、平成14年(2002年)まで追跡した調査結果にもとづいて、野菜や果物の摂取量と全がん及び循環器疾患発生率との関連が調査されました。

調査方法

JPHC Studyでは、5年後調査時点で45―74歳の男女約8万人を対象に、野菜および果物の1日当たりの摂取量を算出しています。その後、約6年の追跡期間中で確認されたがん及び循環器疾患の症例数が集計されています。この集計結果において、野菜および果物の摂取量で4つのサブグループ(柑橘類、アブラナ科野菜、緑葉野菜、黄色野菜)について循環器疾患の予防効果を比較しました。また、喫煙の有無によるサブグループ解析結果についても解説します。

柑橘類の循環器疾患予防効果(アブラナ科野菜、緑葉野菜、黄色野菜との比較)

前回は野菜全体と果物全体の結果を取り上げました。今回は果物と野菜をそれぞれさらに分類して解析しました。果物は3種類の柑橘類(みかん、その他の柑橘類(はっさく、いよかん、オレンジ)、100%オレンジジュース)と16種類のその他の果物(パパイヤ、リンゴ、柿、イチゴ、ブドウ、メロン、スイカ、桃、梨、キウイ、パイナップル、バナナ、100%リンゴジュース)で構成されており、特に柑橘類について分類した結果について報告されています。

その結果、図1に示すように、アブラナ科野菜、緑葉野菜、黄色野菜については、いずれも、摂取量と循環器疾患のリスクに相関はありませんでしたが、柑橘類についてのみ、循環器疾患のリスクとの摂取量依存的な有意な相関が認められました。

柑橘類、アブラナ科野菜、緑葉野菜、黄色野菜の摂取量と循環器疾患の相対危険度

非喫煙者では果物の摂取量が多いほど循環器疾患リスクが低い

果物摂取量と循環器疾患のリスク相関について調査を行った結果、図2に示すように、喫煙者では相関は見られませんでしたが、非喫煙者では果物の摂取量依存的な循環器疾患リスクの低減傾向が確認されました。

これは、喫煙による酸化ストレスにより、生体中の抗酸化物質の消費が増え、栄養として食事からの摂取必要量が高まり、その結果、循環器疾患のリスクに対する野菜や果物の防御的な効果を打ち消してしまっていると考察されています。

果物、野菜摂取量及び喫煙習慣の有無と循環器疾患の相対危険度

多目的コホート研究

多目的コホート研究の性質上、今回の研究結果が必ずしも他のコホート研究と一致するとは言い切れませんし、観察期間や対象の違いが結果に影響する可能性もあります。そのため、介入試験などの実施によるエビデンスの蓄積が今後求められていくと考えられます。

食事摂取基準との比較

今回の研究で分類されている摂取量について解説すると、野菜と果物の合計平均値は最小(186g/日)、少(335g/日)、多(482g/日)、最多(733g/日)となっています。一方、食事摂取基準(2005年版)を満たすためには、野菜であれば1日に350gから400g、果物であれば皮を除いた量で150gから200gといわれています1)。今回の調査結果と比較すると、最多群で基準を満たしているというのが現状のようです。

アークレイにおける活動

アークレイでは、温州みかんやシイクワシャーなどの柑橘中の有効成分についての研究開発を進めており、今後も新たに得られました知見を公表していく予定です。

日本人にとって馴染みがある柑橘の疾患予防効果を調査することは非常に重要であり、今後も基礎研究から臨床研究まで信頼できる試験を実施することで、人々の健康に貢献する有益な知見を見出し、情報発信していきます。また、果樹試験研究推進協議会などとの連携により、一層の柑橘消費の普及活動を行っていくとともに、バランスの取れた食事の重要性についての正しい知識を提供できるように努めてまいります。

参照先

本研究では、果物だけでなく、野菜の摂取と全ガン・循環器疾患との関連についても調査されております。今回ご紹介出来ていない研究の詳細は、以下のWebサイトよりご参照下さい。

「厚労省研究班による多目的コホート研究」ホームページ

本研究は以下の論文にて発表されています。
Takachi et al.: Fruit and Vegetable Intake and Risk of Total Cancer and Cardiovascular Disease. Am. J. Epidemiol. 2008; 167: 59-70

参考文献

  1. 日本人の食事摂取基準(2005年版)の活用:山本茂・吉田克士編、第1出版、平成17年8月